今まで無かった新しい屋根のカタチを、
知的財産によって連携する。

屋根施工では、棟やケラバなどの屋根端部をどのように納めるのかが重要です。

これまで屋根端部の施工は、現場で屋根の形状に合わせて屋根材を加工し、職人の経験や技能によって納めることが一般的でした。

ルーフモジュール構法は、屋根を建築モジュールで設計することにより、端部の形状を規格化し、これまで現場でしか行えなかった屋根材の加工を、工場や置き場などの屋内で事前に行い、屋根端部をパーツ化することができる屋根構法です。

工場などであらかじめプレカットを行いパーツ化することで、現場での加工時間を減らし、施工現場での生産性を高めることができます。

また、事前加工をマニュアル化することで、職人以外の人も携わることができるため、限られた職人を現場の施工に集中させ、少ない職人でもより多くの施工現場に対応できるようになります。

さらに、雨天や夜間、雪国の冬期など、屋外での屋根の施工ができない時でも、現場外の場所でプレカット部材などの事前加工を進めることができます。

ルーフモジュール構法はタイルーフ専用の構法ではありません。
屋根材の種類を問わず、さまざまな屋根に展開できる考え方です。

劣化した化粧スレートの改修では、既存の屋根を撤去せず、その上から横葺き金属屋根材を施工するカバー工法が多く採用されています。

カバー工法の対象となる化粧スレートは寄棟屋根が多く、特に隅棟部では屋根材を現場で加工する必要があるため、施工に多くの時間を要します。

ルーフモジュール構法では、屋根の端部が規格化できるので、特に寄棟屋根においては隅棟部でのプレカット化により大幅な施工時間の短縮が可能になります。

しかし、一般的な横葺き金属屋根材は、流れ方向の働き寸法を変えることが難しく、屋根勾配によって変化するモジュール寸法に合わせることができません。

そこで、屋根勾配ごとに連結部材を設定することで、ルーフモジュール構法に適した働き寸法とすることができる横葺き金属屋根材の特許を取得しました。

これにより、今まで施工に手間が掛かっていた寄棟屋根の隅棟部でも、事前のプレカットによって現場加工を減らすことができます。

現在、市場で多く使われているF形平板瓦の働き幅寸法は306mmです。

瓦用モジュール構法は、住宅の建築モジュールに瓦の割付を合わせ、屋根端部の形状を規格化する屋根構法ですが、住宅の建築モジュールに瓦のモジュールを合わせるためには、F形平板瓦の働き幅寸法を303mmに変えることが必要になります。

この瓦用モジュール構法は、タイルーフで採用しているルーフモジュール構法と比較すると、屋根端部のプレカットパターンの種類は多くなりますが、既存の瓦の働き幅寸法を303mmに変え、施工方法を変えるだけで、端部加工をパターン化できるという特長があります。

一方、現在市場で主流となっている働き幅は、306mmのF形平板瓦であり、そのままでは住宅の建築モジュールと寸法が合わないため、既存の働き幅306mmの瓦製造用金型を改造し、モジュール構法に適した働き幅303mmの瓦を製造でき、さらに元の306mmに戻すこともできる金型構造の特許を取得しました。

この金型技術によって、瓦メーカーが保有する既存の金型を活かしながら、必要に応じて306mmと303mmの瓦を製造することができます。

これにより、既存のF形平板瓦や製造設備を大きく変えることなく、瓦屋根にもモジュール化の考え方を展開することができます。

甍エンジニアリングは、屋根業界が抱える職人不足や現場の生産性向上という課題を、一社だけで解決できるとは考えていません。

屋根材メーカー、住宅会社、施工会社など、それぞれの企業が持つ技術やノウハウ、製造力、販売力などの強みを持ち寄り、連携することが必要だと考えています。

その連携の基盤として、甍エンジニアリングが目指しているのが、知的財産を活用した屋根技術のプラットフォームです。

技術をすべて囲い込むのではなく、守るべき技術は知的財産として守りながら、共有する技術はパートナー企業と共有する。オープン・クローズ戦略によって、それぞれの企業が持つ強みを活かせるWin-Winの関係を構築します。

甍エンジニアリングの屋根技術と、それぞれの企業が持つ強みを知的財産によってつなぐことで、屋根施工の生産性を高め、職人不足という業界共通の課題解決につなげていきます。

屋根技術を共有し、未来の屋根を一緒に創る。
それが、甍エンジニアリングが目指す屋根技術のあり方です。